
コラム
RPA導入には、事前準備が重要!
RPA導入の失敗の原因・的確な事前準備の流れを解説
2023/09/27 掲載
RPA導入の失敗の原因を知ることが、成功への近道?RPAが導入されはじめてから、RPA化の良い成果を聞く一方で、 「RPAを導入はしたはいいけれど、失敗に終わった。」 などという声も耳にされたことがあるかと思います。 時間や費用をかけても、失敗する可能性があると感じて、 RPA導入に躊躇してしまうこともあるようです。 RPA導入を成功に導くためには、失敗する原因を事前に排除して 導入を進めていくことが重要です。 今回のコラムでは、失敗事例とともにその対処策を解説していきます。 スムーズなRPA導入の参考となれば幸いです。 RPA導入の失敗事例に共通する主な原因は下記の通りです。
- ・ 目的が明確ではなかった
- ⇒ 期待した効果が得られず、
- コストの増加が目立ってしまった
- ・RPAに適した業務を選定出来ていなかった
- ⇒ RPA化の効果が発揮できなかった
- ・運用できる体制が整っていなかった
- ⇒ 適切な運用が出来ずに、運用コストが増大した
- ・RPAツールのコストが見合わなかった
- ⇒ RPAツールの継続使用ができなかった
- ・担当者が業務兼任で作業時間がとれなかった
- ⇒ RPA化が頓挫してしまい、無駄な投資になった
- ・RPA導入の目的を現場担当者に共有されていなかった
- ⇒ 現場の理解を求めるのに時間がかかり、
- 導入コストが増大した
失敗の主な原因は、RPA導入の事前準備の不足に起因するものです。 出来るだけ的確な事前準備を行うことが重要です。RPA導入の事前準備RPA導入には大きく分けて3つの事前準備段階があります。
- 1. RPA導入の目的を明確にする
- 2. 自動化できる業務を洗い出し、費用対効果を算出する
- 3. 開発・運用方法を検討する
1. RPA導入の目的を明確にする
まず、RPAを導入する前に、まずRPA導入の目的を明確にしましょう。
RPA導入の目的は、業務効率化、コスト削減、品質向上、生産性向上
などが挙げられます。
どのような目的を重視するかで、RPA化の方向性が決まります。
2. 自動化できる業務を洗い出し、RPA化の効果を算出する
RPA導入の目的を達成できる業務を洗い出します。
目的に応じて、洗い出す業務も変わってきます。
目的が複数に及ぶ場合でも、一番達成したい目的に着目し洗い出します。
下記の表を、参考にしてみてください。
目的 | 目的を達成できる業務 |
---|---|
業務効率化 | 時間がかかっている業務 |
生産性向上 | 大量の処理が必要である業務 |
品質向上 | 人為的なミスが多い業務 |
- ・RPAツールの選定をする
- ・RPAシナリオの作成を自社内で行うか、
- 外部に委託するかを検討する
- ・RPA導入・運用体制を決める
- ・業務を行っている現場へRPA導入目的の共有をする
・RPAツールの選定をする RPAツールを選定する際には、価格はもちろんのこと、 操作・学習の容易さ、サポートが充実しているかなどを考慮するといいでしょう。 また、選定した業務によって、適したツールが異なります。 候補となるRPAツールが選定した業務に対応可能かどうかは、 トライアル期間に試してみたりサポート会社に サポートしてもらいながら確認しておくことも必要です。 RPAツールの検討だけでなく、サポート会社の検討も重要です。 同じツールを選んでも、サポート会社の経験や知識の差で RPA化にかかる時間、RPA化後の運用面に大きな差が生まれます。 ・RPAシナリオの作成を自社内で行うか、外部に委託するかを検討する RPAシナリオの作成を自社内で行うか、または外部に委託するかを検討します。 社内で行う場合は、担当をどうするかも検討が必要です。 ・RPA導入・運用体制を決めておく 外部に委託する場合でも自社のRPA担当者が必要です。 通常業務との兼任も考慮しつつ、効率的な導入体制を検討します。 同様に、継続的な運用体制もしっかりと整えておきましょう。 ・業務を行っている現場担当者とRPAの導入目的を共有する また、実際に業務を行っている現場担当者とRPAの導入目的を共有することも重要です。 現場がRPA化の導入目的を知らされていないと、「余計な仕事は増えるのではないか」 「自分の仕事がなくなるのではないか」という不安や不満が生まれます。 業務の洗い出しの段階からRPA導入のメリットを理解してもらうことで、 現場との協力体制が生まれます。 現場と協力して業務改善を行うことは、社内全体への業務改善意識の広がりにもつながります。 以上、的確な事前準備を行うには、時間も労力も必要ですが、 RPA導入を成功に導くためには、必要不可欠です。※ コラムの内容は執筆者の経験や知識に基づいたものです。 また、企業や組織の公式見解を示すものではありませんので、ご注意ください。